- 「理学療法士っていつまで働けるの？」
- 「どうしたら理学療法士として長く働けるの？』
など、将来に不安を持っている理学療法士も多いのではないでしょうか？
しかし、「いまが良ければ全て良し」という人や、「具体的に何をしたらいいか対策がわからない」という人が多いと思います。
この記事では、理学療法士の定年や理学療法士として長く働くための準備対策を詳しく解説していきます。
ぜひ将来設計の参考にしてみてください。
実際に理学療法士は何歳まで働けるのか
結論から言うと、60~65歳まで働けます。
理学療法士は国家資格であるため、国家資格を保有していれば理学療法士として働くことができます。
しかし、実際に理学療法士として活躍できるのは65歳までではないかもしれません。
その理由について現役理学療法士が代表的な3つを紹介します。
- 肉体的な負担が大きい
- 理学療法士が増えすぎている
- 給料が上がりにくい
それぞれ詳しく解説していきます。
1.肉体的な負担が大きい
理学療法士は、患者さんに一日運動指導や動作を介助したりと、肉体労働が多く、身体的にも精神的にも疲労が溜まりやすいです。
年齢を重ねるにつれて、体力的に厳しくなってくることが懸念されます。
特に、腰痛や膝痛などの持病を抱えている人や、体力が少ない人は、思い切って退職を選択される理学療法士もいらっしゃいます。
65歳までは再雇用で働ける仕組みがあったとしても、体力的な問題として、実際には65歳まで働けないかもしれません。
2.理学療法士が増えすぎている
理学療法士は年々増え続けており、将来的には飽和するともいわれています。
労働省の「医療従事者の需給に関する検討会・理学療法士・作業療法士受給分科会」によると、理学療法士と作業療法士の供給数は、2040年には需要数の約1.5倍になると推測されています。
つまり、理学療法士の数が増え続けても、施設には限りがあるため、今後需要が減る可能性があります。
需要と供給が崩れる今後に向け、理学療法士は生き残る準備をしておく必要があります。
3.給料が上がりにくい
他の医療従事者にも言えるかもしれませんが、理学療法士は昇給があまり期待できず、年収がアップしにくい傾向があります。
20代のうちは自分のお金は自分で使えますが、将来的には
- 子どもの養育費
- 老後資金
などがかかるため、現状維持で働き続けると、金銭的に苦労することも考えられます。
理学療法士として長く働くために必要なこと
将来のことを考えた時、周りの理学療法士と同じことをしていては、生き残るのは難しいかもしれません。
今後、理学療法士として長く働くために必要なことを4つご紹介します。
- 専門的な知識・スキルを身につける
- 管理職や役職に就く
- 副業を始めて複数収入源を持つ
- 起業する
それぞれ、詳しく解説していきます。
専門的な知識・スキルを身につける
理学療法士として専門的な知識や技術を身につけていると、定年後も働くことが可能です。
他の理学療法士にはない自分の強みを伸ばすことで、他者と差別化を図ることができます。
具体的な方法として、
- 認定理学療法士の資格をとる
- インソール作成ができる
- 小児リハビリテーション
は差別化を図るのにはオススメです。
これらの専門的な知識や技術を持っていると長年働き続ける際の大きな武器になります。
管理職や役職に就く
リハビリ科の課長や主任といった役職に就くことができれば、給料アップが図れ、将来的にも長く働ける可能性が高まります。
誰もが役職に就けるわけではありませんが、経験を重ねて、マネジメント能力や臨床能力が向上すれば可能性は広がります。
リハビリ以外の高いスキルを持っている理学療法士は、リハビリテーションを直接提供するだけでなく、アドバイザーとして雇用される場合もあります。
副業を始めて複数収入源を持つ
副業を始め、年収アップを図る方法もあります。
理学療法士の資格を生かした副業の例として、
- 他施設での非常勤
- パーソナルトレーナー
- セミナー講師
などが増えています。
今のうちから収入アップを目指し、定年を過ぎても問題なく生活できるくらいのゆとりを持ちましょう。
起業する
病院や介護施設に雇用されているだけではなく、起業するのも1つの方法です。
起業をすれば、
- 時間や年齢に縛られずに働ける
- 大幅な年収アップ
を図れるかもしれません。
リスクも伴いますが、最近では自分で治療院や訪問看護ステーションやデイサービスを運営することも可能です。
ただし、理学療法を提供する開業権はないため、注意しましょう。
まとめ：将来を見据えて働き方を模索しよう
理学療法士として65歳までは働けるものの、
- 肉体的な負担が大きい
- 需要と供給のアンバランス
- 給料が上がりにくい
といった将来に大きな不安が残ります。
自己研鑽もせずただPTを続けていては、需要のないPTになってしまい淘汰されてしまいます。
そうならないために、転職や研修会を受けスキルアップし専門分野を持つ、副業を始めて収入源を複数持っておくことをおすすめします。
将来を見据えて早めに行動しましょう。